メルマガバックナンバー シーズン2 世界を支配する者たち〜都市伝説でもなんでもないはなし〜|香港投資家ファミリー 香港ニュースタンダードクラブ HKNSC

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「シーズン2 世界を支配しようとしている者」〜都市伝説でも何でもないはなし〜

皆様、お待たせしました。
今日からシーズンAのスタートです。
なんやかんやでなかなか進まず・・・すみません。

今シーズンでは、結局、誰が世界を支配しようとしているのか?について追求していきたいと思います。
まぁ、結局のところ世界の財閥にたどり着くのですが、調べていくうちに感じたことは、「そこまで執着しなくてもええやろ。」ということです。
では、長くなりますがご覧下さい。


戦争と歴史
まず、未来を予測するには過去を知る必要があります。
わかりやすいケースとして、幕末の歴史です。
「明治維新」これは幕末の侍が、倒幕側と幕府側の敵味方に分かれて戦い、鎖国されていた日本を近代化に導いたという話になっていますが、よく見ていくと維新の背後には大勢の外国人や外国製武器の存在があります。
つまり外国の存在なしに維新は起きなかったということになります。
ということで「明治維新」は、日本人だけで成し遂げたことではありませんでした。
この美化された歴史の裏側には、隠さないといけない何か?があったのだと思います。
私たちの知らない世界の仕組みを読み解くためのポイントはどこを見れば良いのか?と言うと、それは、お金です。

お金は世界のすべてに関わっている。
世界の経済不況の根源はすべてお金の問題です。
戦争にもお金が深く関係しています。
戦争は一見すると、「政治・民族・宗教・国家間の問題」にみえますが、戦争を始めるには、大量の武器と兵隊を用意しなければなりませんから、大量のお金が必要です。

逆にお金がなければ、戦争をしたくても、戦争そのものが起こせません。
つまり、世界の問題はすべて、「お金」の問題なのですね。
どんな綺麗なことを言っても、理想を掲げてもお金がなければどうにもならないということです。

お金の流れに見る世界 *シーズン@のおさらい*
お金を基準に考えると世界の諸問題の原因が、簡単に浮かび上がってきます。
では、そもそも「お金」とは何でしょう?
紙幣が発明される以前のヨーロッパ諸国では、各国の国王や支配者が金・銀・銅でできた延べ棒やコインを発行し、国民はそれらで商取引をしていました。
そして、「金」を預けた代わりにその証明書として預り証を受け取ります。
そして後に、この「金」の預り証が、紙幣になっていきます。
人々は、自分の「金」が必要な時に預り証を持って、金庫番の所に引き取りに行っていましたが、やがて、経済が発達してくると、人々は預り証でじかに取引をするようになります。

預り証でモノを買ったり、モノを売ったときに預り証を受け取ったり・・・。
このように元々は、「金」の預り証であった「紙」が通貨としての機能を持ち始めたのです。
街の人々は、預り証で取引をするのが、あまりにも便利なため、ますます多くの預り証が市場に出回ります。
こうして、預り証は人々の信用を得て、金庫番のところには、誰も自分の「金」を引き取りに行かなくなります。

その結果、金庫番は有り余るほどの「金」を手にするようになったのです。
そこで、金庫番は気づきます。
「人々が一度に全ての金を引き取りに来ることはない。だから、預り証を勝手に発行してもばれないぞ」
こうして元々は、「金」を預かる代わりに渡していた預り証。
金庫番は、これを「金」を預けていない人にも発行し、利子をつけて貸すようになりました。これが銀行の始まりです。
その後、金庫番は一般市民に貸すより、国王に貸付するほうがはるかに儲かることに気がつきます。

ここから歴史が動き始めます。
戦争のたびに、各国の国王は多額のお金が必要なため、銀行家に借りるようになりました。
戦争は、銀行家にとって一番うまみのあることでした。
もし国王が戦争に負けて借金を返せなくても、担保である国王の財産・土地・建物・税金が銀行家のものになるからです。

こうして、戦争のたびに財産を増やし、力をつけた銀行家は、やがて王族と血縁を結び貴族になっていきました。

貴族となった銀行家は、さらに大きな権力をもち、手持ちの「金」よりずっと多くの紙幣を発行する権利を国王から奪い取っていきます。

つまり、何の価値の裏づけもない紙切れに価値をつけて、人々にどんどん貸し出す権利を手に入れたわけです。
ただの「紙切れ」を貸す代わりに、人々からは家、貴金属、宝石、家畜など価値のあるものなら何でも担保に取っていきます。
それらは全て銀行家の財産になっていきます。
これが現在でも行われている「紙幣」と「銀行」の仕組みです。
この「お金の仕組み」がわかると、今の「世界の仕組み」と「本当の支配者」が理解できます。
そして、この現実の世界で、「紙切れの貸付、利子と担保の取り上げ」によって、世界中の富を手中に収めている代表的な銀行家。
やはり「ロスチャイルド家」に行き着くのです。

次回は、もう少し掘り下げて話したいと思います。
スタンレー・よっしーのメルマガシーズン2 
A世界を支配しようとしている者〜都市伝説でも何でもないはなし〜

世界の支配者ロスチャイルド家
中世ヨーロッパの銀行家の中でも国王より、はるかに大きな権力を手に入れたロスチャイルド一族。
初代マイヤー・アムシェルは1764年、ドイツでロスチャイルド商会を創設します。
1800年代に入ると5人の息子をヨーロッパ諸国に派遣し、各国で銀行を創設させます。
5人の兄弟は、ヨーロッパ中を特製の二重底の馬車と高速艇で行き来し、世界一素早い情報のネットワークを確立し、現在の国際銀行の基礎を築き、ヨーロッパの金融を支配します。

中でも注目すべきは、イギリスに渡った三男のネイサン・ロスチャイルド。
彼は、1810年にロンドン証券取引所の支配者となり、「世界一の金融王」として君臨。
ヨーロッパ中の同盟国を相手に貸付をするまでになります。
さらに、その5年後の1815年、イギリス連合軍とナポレオン率いるフランス軍との戦いに出資して、当時の財産300万ドルをさらに2500倍の75億ドルに一気に増やします。戦果の情報をいち早く手に入れたネイサンは、他の投資家を出し抜き、一人勝ちしたのです。

これで、ほとんどのイギリスの大金持ちや名家を破産させ、ヨーロッパの金融を独占し、今のロスチャイルド財閥の世界支配の礎を築きました。
わずか100万円持っていただけでも2500倍で25億円にもなります。
すでに世界一の金融王が、その財産をさらに2500倍に殖やした瞬間です。

ひょっとすると、世界の未来は、200年前のこのときすでに決まっていたのかもしれません。
有り余る富を手にしたロスチャイルド一族は世界最大の財閥を形成し、自分たちの強力な代理人であるJ・P・モルガンとJ・シフを支援し、アメリカに巨大なモルガン財閥、シフ財閥を形成します。
さらに彼らから支援を受けたJ・D・ロックフェラーは石油王、ハリマンは鉄道王となり、それぞれ巨大財閥を形成します。
なかでも注目すべきは、J・D・ロックフェラー。
彼は1882年にはアメリカの石油をほぼ独占して、そこを元手にアメリカ最大の財閥を築きあげました。
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B世界を支配しようとしている者
通貨発行権
ロスチャルド家の持つ権力の中で一番大きな力が「お金を発行する権利」です。
普通は、国や政府が通貨を発行させる権利を持っていると思っている方が多いのですが、実際は、お金を刷る権利は政府のものではありません 。
ロスチャイルド一族のものなのです。

先ほど説明した「中世ヨーロッパのお金の歴史」は作り話ではなく、今も続いています。
そして国には、中央銀行があります。中央銀行は国の通貨を発行し、利子をつけて政府に貸し付けます。

ロスチャイルド一族は、1815年にイングランド銀行を支配下に置き、
1913年には、アメリカ連邦準備制度(FRB)、つまりアメリカの中央銀行をその支配下に置いています。
世界の基軸通貨ドルを発行する権利は、ロスチャイルド一族のもの(一部ロックフェラー家・モルガン家が所有)であり、アメリカ政府のものではありません。
日本の中央銀行である日本銀行は、持ち株の55%は政府が所有することになっていますが、残りの45%の株式の所有者は非公開となっています。
うちロスチャイルド家が20%から40%(それ以上という説もある)は所有していると推測されます。
ロスチャイルド一族は、国の中枢である中央銀行を所有し、そこからお金を発行し、政府に貸し付けて支配します。
旧約聖書にこのような言葉があります。 
−借りるものは貸すものの奴隷となる−
これをよく表しているのが、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの言葉です。
お金を発行する権利を持つ者こそが、実の支配者であり、一国の政府や支配者、政治家で伏すしかないのです。

暗殺された大統領たち
過去、アメリカでは大統領が暗殺されています。
第三代ジェファーソン大統領
第七代ジャクソン大統領
第十六代リンカーン大統領
第二十代ガーフィールド大統領
第二十九代ハーディング大統領
第三十五代ケネディ大統領
すべて任期中に暗殺未遂もしくは暗殺されています。彼らの共通点は、通貨発行権を取り戻そうとしたことです。
例えば、ケネディ大統領は、1963年6月に通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させますが、半年後には暗殺され、政府紙幣は即座に回収されました。
それ以降、通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出てきていません。
真相はわかりませんが、通貨発行権は世界の根幹に関わることに間違いないでしょう。

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世界を支配しようとしている者C〜都市伝説でも何でもないはなし〜

世界の二大財閥について
世界の二大財閥である、ロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥の大きさをみてみましょう。
ロスチャイルド一族は、世界中の多分野の巨大企業を所有しています。
専門分野である銀行業、保険業など金融関係、資源、エネルギー産業、マスメディア、工業分野、エンターテイメント、食品、薬品産業まで、その分野は生活に関わるほぼ全てです。
例えば一部を紹介しますと、ロイター通信、シェル、フォード、HSBC、コカ・コーラ、ネッスル、ユニリーバ、フィリップ・モリス・・・

また、戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。
中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります。
一方、こちらはロックフェラー財閥系列の巨大企業の代表的な一部です。

こちらもあらゆる分野の巨大企業を所有しています。
石油分野はもちろんのこと金融関係でも巨大企業を所有しています。
数が少なく見えるかもしれませんが、最近の経営統合で巨大になったメガバンクです。
「メリル・リンチ」は現在、ロスチャイルド系の「バンク・オブ・アメリカ」に吸収されています。

ロスチャイルド財閥同様、ロックフェラー財閥も戦争に必要な「お金・石油・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」すべてを所有しています。
また、ボーイング社も航空機の会社として有名ですが、軍需産業の売上で世界トップ3に入る企業です。

戦争を起こすときに欠かせない軍需産業は、空母やジェット戦闘機、高性能爆弾などの他戦闘に必要なすべてのものを供給しています。
世界のナンバー1,2がロスチャイルド財閥とロックフェラー財閥の企業であることはこれで充分理解できます。


「私の息子たちが望まなければ戦争は起こりません。」
この言葉は、初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻、国際銀行でヨーロッパを支配した5人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーのものです 。

近代に起きた世界中の戦争はすべて、彼女の息子たちが支配する国際金融権力によって、立案され、計画されました。
当事国に必要な「資金と武器」の供給にいたるまで全ての支援を受け、意向を受けた政治家が両国に配されます。

これほどまでに巨大な力を持つロスチャイルド一族は、欧米ばかりでなく日本にも大きな影響を与えてきました。

次回は「日本の近代史の裏側に動く権力」についてお話したいと思います。


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世界を支配しようとしている者D 〜都市伝説でも何でもないはなし〜

「日本近代史の裏側の権力」

明治以降から現在に至る歴史の中で、特に戦争とお金の分野では、いつもロスチャイルド家・ロックフェラー家が深く関わっていました。
彼らは表舞台に出てくることはありませんが、日本の歴史上の裏には、いつも存在していました。
明治以降の日本史は、ロスチャイルド家・ロックフェラー家、また彼らに仕える国内の政治家によって起こされてきた戦争の歴史であるように思えます。

明治維新は、「文明開化」といわれるように今の近代化された日本の出発点ですが・・・
人々のファッションが変わり、考え方、 政治、経済、法律、 宗教にいたるまで、すべてが近代化ということで、西洋化していきました。
この歴史に残る一大事件を成し遂げたのは、地方の侍でした。
薩摩藩・長州藩・土佐藩など地方の下級武士たちです。

中でも代表的な維新の三傑といわれるのが、西郷隆盛、大久保利通、木戸孝允(旧名:桂小五郎)ですが、当時、敵対していた両藩を結びつけたのが坂本龍馬であるとされています。

この両者が結び付いた軍事同盟である薩長同盟の結果、倒幕運動が功を為し、明治維新に至ったとされます。
今でも語り継がれる坂本龍馬による活躍ですが、その背後にトーマス・グラバーというイギリスの武器商人の存在がありました。

グラバーは、ロスチャイルド家の系列会社であったジャーディン・マセソン商会の社員として中国の上海に派遣され、その後、日本代理人として長崎に赴任、グラバー商会を設立。来日当初は、生糸や茶の卸売をしていましたが、幕末の混乱のタイミングを見て薩摩・土佐藩士など倒幕派を相手に、武器や弾薬を売り始めます。 

当時、幕府に敵対していた長州藩は、長崎のグラバーから武器を買うことを幕府から禁じられていました。
そこで、龍馬はグラバーから分けてもらった武器を薩摩藩名義で、長州に流すことで両者を和解させることに成功します。
これは龍馬を使って薩長を結びつけ、その後、両藩を支援して幕府を転覆させるというグラバーの計画でした。
それ以前にも敵対していたとされる薩摩藩の五代友厚や長州藩士の伊藤博文など、両者ともに交流のあったグラバーは、彼らにイギリス留学をさせて交流させています。

つまり、龍馬が両者をつなぐ前にはグラバーの仲介で、薩摩と長州はすでに結びついていたそうです。

なかでも、グラバーの手引きによりイギリスに密航し留学した長州藩の5人の若者たちは「長州ファイブ」や「マセソンボーイズ」と呼ばれました。
というのも、今の価値で10億円とも推測される彼らの留学費用の大部分を負担したのはグラバーの勤めるマセソン商会の社長、ヒュー・マセソンだったからです。

さらにヒュー・マセソンの上司は、金融王ネイサン・ロスチャイルドの息子であるライオネル・ロスチャイルドでした。
ライオネルやマセソンにかわいがってもらった5人の若者たちは日本に帰り、明治新政府ができた後、日本の最高指導者となります。

単刀直入に言うと、ロスチャイルド家当主の子分であった若者たちによって、明治の日本が作られていたわけです。


スタンレー・よっしーのメルマガ6
「シーズン2 世界を支配しようとしている者」〜都市伝説でも何でもないはなし〜


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「クーデターと明治新政府の役者たち。 」

日本と貿易を始めたロスチャイルド家の代理人(グラバー)は幕府の体制が古いため、効率よい取引ができません。
そこで地方の若者(この場合、薩摩藩・長州藩の下級武士)に資金と武器を提供し、クーデターを起こさせます。

自分たちが教育し、支援した若者たちが政府を転覆し国を乗っ取ります。
彼らを通じて日本を支配し、有利な関係を結びます。
明治新政府はこのように創設されたわけです。

しかし、所詮イギリスの後押しでできた政権ですから、その新政府に不満を持つ者も多く出てきます。

そこで、内戦が勃発、戊辰戦争です。
薩摩と長州を中心に作られた明治新政府に対して、不満を持つ旧幕府軍が戦いました。
多くの悲劇を生んだ明治の内戦です。

戊辰戦争は、まず新政府軍と幕府軍の主導権争いの京都「鳥羽・伏見の戦い」 に始まり、次は「東北戦争」、さらに北上して、旧幕府軍の最後の抵抗となる「箱館戦争」で幕を下ろしました。

当初、京都の戦いでは両軍の兵力は、新政府軍の約5000人に対し、 旧幕府軍が15000人。旧幕府軍側が3倍ほど数で上回っていました。

しかし、朝廷が薩長軍を官軍と認定し、錦の御旗(みはた)の使用許可を与えると形勢が逆転します。
この錦の御旗は、下級公家であった岩倉具視が密造したものでしたが、朝廷の許可を得て戦地で掲げると、「天皇には逆らえない」と旧幕府軍の戦意は低下します。
慶喜が軍を捨てて京都から江戸に逃走したことも重なり、新政府軍の圧勝に終わります。
これにより、地方の下級武士と下級公家によるクーデターは完遂したのです。

また江戸では、新政府軍の司令官である西郷隆盛と幕府側代表の勝海舟の話し合いにより、幕府側から新政府側に江戸城が明け渡されました。
争うことなく、無血開城した江戸城でしたが、その裏には、後の貿易への支障を恐れたイギリス側から、新政府軍に「江戸城は攻撃するな」という指示があったそうです。
この幕末から明治維新にかけて、日本の背後では、イギリスが薩長倒幕勢力を通じて南方からの日本支配をもくろんでおり、フランスは幕府を通じて日本の支配をもくろんでいたのです。

またさらにその上には、それぞれ英・ロスチャイルド家と仏・ロスチャイルド家の存在がありました。

英のロスチャイルド家と仏のロスチャイルド家が二手に別れ、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方を資金と武器で支援します。
その後、両者を戦わせて、どちらが勝っても支配権と利益を手に入れます。

さらにこの後、明治政府を作らせた後に今度は、外国と戦わせます。
これが、日露戦争です。
スタンレー・よっしーのメルマガシーズン2 
世界を支配しようとしている者F 〜都市伝説でも何でもないはなし〜

日露戦争ビジネス
日露戦争、これは大国ロシアを相手に戦った戦争です。
この戦争は、有色人種が白人相手に勝利した初めての戦争ということもあり、 当時の日本国民はおろか、白人の支配下にあった東南アジアをはじめとする植民地の国々は狂喜乱舞しました。
当時の日本は、この戦争の戦費を調達するために、増税に次ぐ増税を国民に課しました 。

それでも足りません。
挙句、国債まで強制的に国民に買わせる始末で、市町村は係員に一戸一戸、訪問させていたそうです。

国債を買わない者は、国家への忠誠心を問われる程だったそうです。
この頃の日本は軍事国家街道をまっしぐらで国家予算のうちの軍事費の占める割合が51%を超え世界一になってしまいました。

さらなる戦費の調達に困っていた当時の日本銀行副総裁、高橋是清は日本の国債を外国に買ってもらうために、イギリス・アメリカへと渡ります。
アメリカでは、ロスチャイルド家と血縁関係のある大銀行家ジェイコブ・シフから500万ポンドの国債を買ってもらいました。
国債を買ってもらうということは、後で利子をつけて返す、つまりお金を借りることと同じです。

同様にイギリスではロスチャイルド支配下の銀行団から500万ポンド、後にロスチャイルド本家からもさらなる融資を受けます。
このように戦費を調達した日本は、ロスチャイルド系列の軍需企業から主力戦艦・三笠(英・ヴィッカーズ社製:当時のお金で88万ポンド)などを購入し、ロシアと戦争をします。
日露戦争もロスチャイルド家の視点からみると、イギリスやアメリカのように、まだ支配下にない大国ロシアを、育て上げた日本と戦わせ、支配するための戦争だったのです。
そのために日本に戦費を貸し付け、自社の武器を買わせ、ロシアと戦わせ、ロシアを叩いた上で日本からも巨額の利子を取り上げるというとんでもない構図です。


戦争には勝ったものの戦勝国の利権である賠償金はロシアから一切もらえませんでした。その結果、政府はロスチャイルド家とシフ家に高い利子と元金を払い続ける羽目になりました。
おかげで、国家財政は火の車、不満を持った国民が東京で暴動を起こし、戒厳令が敷かれました。

ロシアは戦争に負け、日本は経済的な大打撃を受けるだけに終わり、結局この戦争で勝ったのは、ロスチャイルド家だけでした。

当時すでに中国と戦い、戦況も泥沼化していた日本が、さらにアメリカとも戦争を始めます。一度に二つの大国と戦うという無謀な戦争で、大敗します。
いずれにせよ、日本に一番の衝撃を与え、いまだその影響を与え続けている出来事であることは間違いありません。

開戦当時、ロスチャイルド・ロックフェラー・モルガン一族などの一部の国際金融権力者だけで世界の富の80%を所有していたと推測されています。
つまり、彼らはその膨大な富を使い、政治家を操り、武器を売り、世界中のどの国でも戦争をさせることが可能でした。
スタンレー・よっしーのメルマガ
「シーズン2 世界を支配しようとしている者8」〜都市伝説でも何でもないはなし〜

原爆ビジネス
真珠湾攻撃の復讐をされて当然という言い分で、正当化されている広島・長崎の原爆投下。
当時の日本はすでに惨敗状態で、とても戦えるような状態にありません。
1945年3月に和平協定も申入れましたが、却下されています。

ここで疑問なのが、日本に原爆の投下が2回も必要だったのか?
さらに広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる2種類の原子爆弾でした。

まず、原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていました。
原子爆弾の開発に必要な20兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていました。

それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったのではないかと思われます。
つまり、広島・長崎は核の威力を世界に知らしめるためのデモンストレーションだったのかもしれません。

このような世界中を巻き込む悲劇が二度と起きないようにと戦後の1945年、世界平和のために国際連合が創立されました。

国連本部ビルは米・ニューヨーク。
これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。
また主要ポストはロスチャイルド財閥の血縁者とロックフェラー財閥関係者で占められました。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。

つまり、振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったとなるわけです。

原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。
またH・L・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていたと述べています。

さて、「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思いますが・・・
実際にそのような面もありますが、現実には、世界約200か国をまとめて支配するために、 一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実です。

常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持っていません。

日本は国連にアメリカ(4億9000万ドル・2007年)に次ぐ第二位の財政負担(3億3000万ドル)をしており、この額は残りの常任理事国4カ国の財政負担額の合計と同額です。にもかかわらず、日本には何の決定権も与えられていません。

その一方で、国連平和維持軍(PKO)は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態もあるそうです。ただ、どうしてニュースで報道されないか?まぁ、彼らの会社ですから、余計なことは報道する必要はないのです。
スタンレー・よっしーのメルマガシーズン2 「世界を支配しようとしている者9」〜都市伝説でも何でもないはなし〜

国連と核兵器の関係
世界にどのように核兵器が広まっていったか?
表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占(一極集中)の危険性に危惧し、良心からソ連に技術を持ち出したとされていますが、実際には、意図的に行われた行為でした。
世界支配と利益のためです。

ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。

このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと5大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約200の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。

その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。
またアメリカからイスラエルへと輸出されていきました。
さらに、水爆までもが、ひととおりこれらの5大国に配備されました。

国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、1970年にある条約が締結されます。
核拡散防止条約(NPT)です。
この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。

表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが、その真意は、この条約を根拠に常任理事国以外で核武装しようとする国をけん制し、場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることです。

最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。
これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。
その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。
「核武装疑惑・テロリスト国家」=「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。
そして、彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「9.11テロ事件」です。 
全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。この事件をきっかけに世界は一変しました。

このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。

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